三菱地所

Cheer up 妊娠・出産・育児情報サイト

妊娠・出産したら

「妊娠が分かったら、嬉しい!」と同時にわき起こる不安もあります。体調の変化に伴う通勤や就業に影響が出てくる可能性があり、周囲の助けが必要になることもあります。休職前、復職後とも環境が変化するので、効率的な働き方や、無理のない家事のルール決めなど、職場でも家庭でも、周囲との協力関係を築くためのコミュニケーションが大切になります。

休職前にあなたにできること

一緒に働く上司

ライフプランと
キャリアについての共有

妊娠期は体調も変わりやすいので、出来れば上司には早めに報告をして、無理なく働ける環境を作っていきましょう!妊娠・出産準備中も今まで通り仕事も出張もこなせるのか、セーブをしたいのか、働き方を具体的に伝えることも必要です。

出産迄の日程と引き継ぎスケジュール(サンプルシート)

出産までの日程と引継ぎスケジュールを上司と決めて行きましょう!

上司が一番の味方になってくれる信頼関係を築いておきましょう。

一緒に働く同僚・部下

妊娠中・出産後の働き方を想定して

チームや部内に状況を伝えたら、自分の仕事を可視化することで体調不良時のリカバリーに備えましょう。

あなたの仕事をいつでも共有できる準備を

あなたの仕事をいつでも共有できるように準備をしておきましょう!

体調が悪い時は決して無理をせず、仕事を頼む、任せることにも慣れていきましょう。
体調が良い時には同僚や部下への感謝の気持ちと、サポートすることも忘れずに。

共に生きるパートナー

家族が増えた時の予行練習を!

妊娠期は特に体調の変化が著しい時期。昨日は平気だったのに今日はできない…なんてことも起きるでしょう。そんな時、無理をしてやろうとせずに、お互いが許せる範囲で生活できるよう準備をしましょう。

いざという時に備えましょう?

あなたの仕事をいつでも共有できるように準備をしておきましょう!

パートナーも戸惑うことも多いはず。話し合いながら乗り越えていきましょう。

先輩社員の経験談について

初めての妊娠でわからないことがあった時は、先輩社員の経験談も参考になります。三菱地所の先輩社員が、キャリアとライフイベントをどう考えて両立してきたか、ご参考になるような情報を女性活躍ワーキンググループにてまとめて掲載しています。ワーキングメンバーのプロフィールも掲載しているので、ぜひ気軽に連絡して話を聞いてみてください。

詳細はこちら

産休・育休について

産休とは

「産前休業」と「産後休業」の総称です。

産前休業……
出産予定日の6週間前(双子以上の場合は14週間前)から、請求すれば取得できます。
産後休業……
出産の翌日から8週間は就業できません。産後6週間を過ぎた後、本人が請求し、医師が認めた場合は就業できます。

育児休業とは

1歳に満たない子どもを養育する労働者は男女共に子どもが1歳になるまでの間、希望する期間、育児のために休業できます。

  • 「パパ・ママ育休プラス」制度により、子どもが1歳2ヶ月まで延長できます。
  • 1歳6ヶ月以降も、保育園等に入れないなどの場合は、会社に申し出ることにより、育児休業期間を最大2歳まで延長できます

三菱地所の産休・育休制度について

妊娠・出産期から出産後に利用可能な制度や利用の為の諸手続きについて「出産・育児ガイドブック」に纏めています。詳細はこちらをご覧ください。

産前産後・育児休業ハンドブック

いよいよ復職

復職が決まったら / 決まるまで

育休後半には、出勤や退勤時間に合わせて、身支度や家事を終える調整を始めます。復帰後のタイムスケジュール感をパートナーや子どもと共有しておきましょう。
育児や家事の全てを一人でこなそうとせず、パートナー・祖父母との連携や外部サービス(育児・家事)・時短家電などの活用も検討し、できれば休職中に試しておきます。さまざまな連携先とつながることで、自分のための時間を持てるように、さらにいざという時に子どもや家事を安心して任せられる人を確保しておくことが大切です。
復職に際して気になることは、会社や上司からの連絡を待たず、職場の最新情報を入手し、自分から連絡を取りましょう。家庭と仕事の両立方法は個々に異なりますので、自分なりのキャリア展望については、会社に相談しながら復職の時期・勤務時間・業務を検討しましょう。
復職直後は、子どもの体調不良による早退や欠勤が続くことがあります。思うように働けない焦り、周囲への迷惑などの肩身の狭さや、子どもへの罪悪感などストレスが重なりつらさを感じる時期だと思いますが、経過とともに子どもの病気になる頻度も下がります。産前の働き方と比較し、無理を重ねるなど、ひとりで抱え込まずに上司や周囲に相談しながら、新たな働き方を再構築しましょう。
一人ひとりの相談内容・提案・意向を周囲に届けることで、両立しやすい職場づくりの手がかりとなるかもしれません。